
株式会社パイプドビッツの研究機関は、全国2.4万人規模を対象に実施した調査データを分析し、「リフレクションとキャリア展望との関係性」について検証。労働者のキャリアを築くために、組織やマネージャーがどのように支援すべきかを考察した結果を公表した。
本分析ではまず、【リフレクション能力の高さを測る調査項目】を以下のように定義した。
●仕事を通じて成長している
●上長に認められている
●周りに頼りにされている
●仕事について一定規模にまとめた進捗報告を上司に行い、合意形成できている
●会社や職場の課題を自身のミッションとして発案できる
■5つの調査項目のうち、正規雇用の労働者が「そう思う」または「ややそう思う」と回答した項目数の割合
・0項目……39.9%(2,961人)
・1項目……20.3%(1,505人)
・2項目……14.0%(1,040人)
・3項目……10.3%(760人)
・4項目……7.7%(572人)
・5項目……7.8%(575人)
該当数が1つもない労働者は39.9%で、全体の4割近くもいることが明らかとなった。また、5項目すべてに該当した労働者はわずか7.8%で、全体の1割に満たなかった。
この結果から、リフレクション(振り返り)能力が高いと言える労働者は、決して多いとは言えない状況が見て取れる。
■5つの調査項目の該当数別に「今働いていることが将来なりたい自分につながっていると感じるか?」と尋ね、「そう思う」または「ややそう思う」と回答した割合
・0項目該当者……2.9%
・1項目該当者……12.7%
・2項目該当者……23.3%
・3項目該当者……35.7%
・4項目該当者……46.5%
・5項目該当者……73.4%
「そう思う」または「ややそう思う」と回答した人はすなわち、「キャリア展望あり」と言えるが、この「キャリア展望あり」の割合は、該当項目数が多いほど高くなっていることが明らかとなった。
5項目すべてに該当した労働者においては、実に7割以上が「キャリア展望あり」となっている。
この結果から、リフレクション能力が高い労働者ほど、リフレクションを通じてキャリアにおける「気づき」を得て、キャリア展望を描くことができていると考えられる。
ただし注意したいのは、前述のように、5項目すべてに該当した労働者は全体の1割未満であるという点だ。
そのため、今後、組織やマネージャー、キャリアコンサルタントは、労働者にリフレクション能力を身につけさせ、「気づき」を与えられるようなジョブ・アサインメントを含む施策、または、厚生労働省が進めるジョブ・カード等のツールの導入などを検討すべきだと考えられる。
本分析ではまず、【リフレクション能力の高さを測る調査項目】を以下のように定義した。
●仕事を通じて成長している
●上長に認められている
●周りに頼りにされている
●仕事について一定規模にまとめた進捗報告を上司に行い、合意形成できている
●会社や職場の課題を自身のミッションとして発案できる
■5つの調査項目のうち、正規雇用の労働者が「そう思う」または「ややそう思う」と回答した項目数の割合
・0項目……39.9%(2,961人)
・1項目……20.3%(1,505人)
・2項目……14.0%(1,040人)
・3項目……10.3%(760人)
・4項目……7.7%(572人)
・5項目……7.8%(575人)
該当数が1つもない労働者は39.9%で、全体の4割近くもいることが明らかとなった。また、5項目すべてに該当した労働者はわずか7.8%で、全体の1割に満たなかった。
この結果から、リフレクション(振り返り)能力が高いと言える労働者は、決して多いとは言えない状況が見て取れる。
■5つの調査項目の該当数別に「今働いていることが将来なりたい自分につながっていると感じるか?」と尋ね、「そう思う」または「ややそう思う」と回答した割合
・0項目該当者……2.9%
・1項目該当者……12.7%
・2項目該当者……23.3%
・3項目該当者……35.7%
・4項目該当者……46.5%
・5項目該当者……73.4%
「そう思う」または「ややそう思う」と回答した人はすなわち、「キャリア展望あり」と言えるが、この「キャリア展望あり」の割合は、該当項目数が多いほど高くなっていることが明らかとなった。
5項目すべてに該当した労働者においては、実に7割以上が「キャリア展望あり」となっている。
この結果から、リフレクション能力が高い労働者ほど、リフレクションを通じてキャリアにおける「気づき」を得て、キャリア展望を描くことができていると考えられる。
ただし注意したいのは、前述のように、5項目すべてに該当した労働者は全体の1割未満であるという点だ。
そのため、今後、組織やマネージャー、キャリアコンサルタントは、労働者にリフレクション能力を身につけさせ、「気づき」を与えられるようなジョブ・アサインメントを含む施策、または、厚生労働省が進めるジョブ・カード等のツールの導入などを検討すべきだと考えられる。
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