企業の危機的状況に備えてリーダーが準備しておくべきものとは？クライシスに関する意識調査結果（2018年）を公表

デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（デロイト グローバル）は、2017年11月から2018年1月にかけて、クライシスマネジメントや事業継続、リスクマネジメントを担当する500名を超える上級管理職に対し、意識調査を実施。結果や今後の課題を取りまとめレポートとして公表した。

なお、回答者は5地域20ヶ国の523名。地域別内訳は、北米（109名）、南米（114名）、欧州（106名）、中東／アフリカ（69名）、アジア太平洋（125名）となっている。

調査に先立ち、デロイト グローバル クライシスマネジメントリーダーのピーター・デントは、次のように述べている。

「世界中の企業にとって、ビジネスの変化のスピードがますます速まり、また、クライシスの発生件数も増加傾向にある現在の状況では、優れたリーダーシップや十分に検証された計画を用意するなどしてクライシスに対応可能な準備を整えておくことが企業にとってとても重要です。クライシスマネジメントに長けた企業は、潜在的なクライシスを回避するためのシステマチックなアプローチを取り、企業価値の維持や向上も考慮しクライシスマネジメントに取り組んでいる」

■クライシスに直面した企業の約90％は、回避可能であったと回答

同調査では、回答者の90%近くが、自社は企業不祥事に十分に対応可能と回答した一方で、実際に訓練と検証を行ったと回答したのは17%という結果であった。自社の危機対応能力に対して自信を持っている一方で、実際の準備状況の十分性には大きなギャップがあることが明らかとなった。

また、世界の企業の80%が、過去2年以内に少なくとも一度はクライシスマネジメントチームを動員せざるを得なかったと回答。その中で特に多くの企業が経験したクライシスは、サイバーまたは安全性に関するインシデントによるものだった。（サイバー関連が46%、安全性関連が45%）。

さらに、クライシスに直面した企業の約90％は、多くのクライシスは回避可能であったことを学んだと回答。この学びにより、多くの企業がクライシス未然防止行動へ注力することにつながっていると考えられる。

■経営計画策定に経営層が参画すると、クライシス発生件数が減少

クライシスへの対処については、回答者の約4分の1の24％が効果的なリーダーシップの発揮と意思決定が最も困難であったと回答。

クライシスに対処する際は、強いリーダーシップスキルと現下の危機的状況に対する状況認識・判断スキルが特に重要となる。そのために企業が考慮すべきは、以下の3点であると同社は報告している。

・前もってリーダーを据え、リーダーが担うさまざまな役割と責任を定義し、明確にする。
・クライシス状況下でもリーダーシップを発揮できるよう、クライシス対応時に役立つツールやテクニックを習得する訓練を行う。
・平時の際には効果的なリーダーシップのスタイルであっても、クライシス状況下で同様に有効とは限らず、逆効果になる場合もあるため、リーダーシップのタイプや傾向を把握した上で、クライシス状況下で効果的なリーダーシップのスタイルを習得させる。

また、5分の4以上の84%の回答者が、クライシスマネジメントプランを策定済みと回答。そのうち、経営計画策定のプロセスに経営層が参画している企業で、過去10年間でのクライシス発生件数が減少した企業が21％。一方、経営層が参画していない企業で、クライシス発生件数が減少した企業は、2％にとどまった。

以上の調査結果を受け、ピーター・デントは次のように述べた。

「クライシスが発生してからクライシスへの対応を開始するのではすでに手遅れになる場合もあるため、企業はクライシス発生前からクライシスマネジメントの取り組みを開始すべきです。また、クライシスマネジメントをクライシスに対する計画・準備プロセスと対処プロセスだけでなく、クライシスのライフサイクル全体を通して行うことにより、企業のクライシス未然防止機能の強化が可能です。有効なクライシスマネジメントを行うためには、さまざまなバイアスが排除され、発生確度が低いと軽視しているリスクでさえも、役員や上級管理職によって十分に精査されるような体制の確立も必要です」