従業員を守るため、経営者・管理者が知っておくべき「精神疾患（精神障害）」と「メンタルヘルス（こころの健康）」とは

職場においてメンタルヘルスケアの推進を行う上で、日頃から「こころの病気」について、経営者や管理者が基本的な知識を持つことが求められます。

「こころの病気」には、様々なものがあります。職場のメンタルヘルス問題で関わることが多いのが「うつ病」や「パニック障害・不安障害」などです。また、労災認定に関連して「PTSD（心的外傷後ストレス障害）」といった病名もよく聞かれます。

うつ病の生涯有病率（罹患率）は10数％と言われていて、数人にひとりは一生涯のうちに、うつ病を発症する確率となります。「気分の落ち込み」、「楽しめない」などの精神症状に加えて、「食欲がない」、「眠れない」、「疲れやすい」などの身体症状も加わります。背景には「精神的、身体的ストレスがある」と言われますが、発症の原因は正確にはよく分かっておらず、感情や意慾を司る脳の機能の不調によるものと考えられています。

「うつ病」などは最悪の場合、自殺にまで発展してしまうケースもあるため、早い段階でストレスの軽減や休養を取らせる、専門医の受診をすすめることなどが必要です。「誰でもこころの病気になる可能性があること理解すること」、「本人や周りが不調を感じたら積極的に休養を取ったり与えたりすること」、「職場におけるストレスの原因を考えて適切な対応を行うこと」などが必要です。また、カウンセリングを受けることや心療内科を受診することは、「自身のメンテナンス」という観点で、整体やマッサージなどに行くことと何ら変わらない、という意識を持つことも重要です。

これらの症状には、自身で感じる気分の変化だけでなく、周りから見てわかるサインもあります。職場において「表情が暗い」、「反応が遅い」、「落ち着かない」などの変化があれば、周りが声をかけてあげることが大切です。