従業員の妊娠・出産について組織で取組む“インクルーシブな組織文化”の醸成と、リーダーおよびマネージャーの役割を解説

妊娠・出産は、健康のあらゆる側面に影響を与える。妊娠中の従業員は、定期的な妊婦健診のほかにも、複数の受診しなければならないことも珍しくはない。会社としては、多様な制度によって、新生児と従業員の健康に十分に配慮すべきである。本稿では、そのための効果的な方法について考えてみたい。

まず、会社のインフラとして“インクルーシブな組織文化”を育てることが必要だろう。インクルーシブとは、「仲間はずれにしない」、「みんないっしょに」という意味であるが、組織を構成するすべての人が、多様な属性やニーズを持っていることを前提として組織運営することをいう。先行して取り組まれているのは、障がい者教育に関する教育分野であるが、いまやそれは一般化している。

従業員のジェンダーや健康、妊娠など多様な状況に目を向けて、企業がインクルーシブな行動をとることは、「会社は従業員を大切にしている」というメッセージにもなり、従業員から歓迎されると考えられる。そうすれば、あらゆる背景や属性を持った従業員が活躍できる可能性を、さらに高めることができるはずだ。

例えば、妊娠中の従業員の体験や意見に積極的に耳を傾けるような環境を整えれば、“インクルーシブな組織文化”を構築することができるだろう。“インクルーシブな組織文化”は妊娠中の従業員の心理的安全性を醸成し、それを維持するためには欠かせないものであり、会社は研修等の機会を設定して全社的に取り組まなければならない。

リーダーがリモートワークやフレックスタイム制などの制度を熟知し、フレキシブルな働き方を提示することで、妊娠した従業員をサポートすることができる。そうすれば、従業員は仕事とプライベートの責任の両方に対処しやすくなり、ストレスが軽減するだけでなく、仕事上でも優れたパフォーマンスを発揮できるだろう。

その反面、フレキシブルワークを選択すると、「周囲から仕事に本気で取り組んでいないと思われるのではないか」、あるいは「キャリア上、何らかの不利益を被るのではないか」との懸念から、制度の利用をためらうことがあるかもしれない。そのような場合、リーダーは、フレキシブルな働き方が絵に描いた餅ではなく、従業員の誰もが享受できる権利である、というマインドセットを根付かせるキーパーソンとなる必要がある。リーダー自らが会社のリソースを利用して、健全なワークライフバランスの模範を示すことができれば、他の従業員の制度利用の奨励につながるだろう。