第9回  「働き方の改善」と「定着を見据えた採用・配置」の施策をセットで実行し、看護師の人手不足を克服する（株式会社メディカルハンプ）

新型コロナウイルスの感染が拡大し、「医療崩壊」を指摘する声がある。その影響は感染者を受け入れる病院だけではない。在宅診療最前線の「365日、24時間態勢」のクリニックにも及ぶ。様々な事情で自宅での診療を希望する患者やその家族が増えており、「365日、24時間態勢」の在宅診療クリニックは25年程前から増加している。だが、特に看護師にとっては労働時間が長く、しかも不規則な勤務になりがちだ。大学病院などに比べると辞めていく看護師が多い。今回取り上げる企業は、「365日24時間態勢」の訪問診療・看護業の株式会社メディカルハンプ。創業の1998年から看護師の採用や配置、定着に力を注いできた。この5年間で辞めた看護師はたった1人。施策によって、ほとんどの看護師が5年以上定着するようになっている。本記事では、代表取締役社長の内田玉實氏に伺った採用や配置、定着などについてのお話を紹介する。

リーダープロフィール
内田玉實（うちだ　たまみ）
看護師として都内の病院に勤務し、1995年に現在の恵泉クリニックの前身のクリニックを八幡山（東京都世田谷区）に開院。1998年に、同クリニックを千歳烏山（東京都世田谷区）に移転する。法人化し、恵泉クリニックと改称。そして1998年に株式会社メディカルハンプを創業する。その後、恵泉クリニックとメディカルハンプの創業経営者として双方の橋渡し的業務（管理監督など）を中心に行い、現在に至る。

「医師や看護師をはじめ、スタッフ全員のチームワークがあってこそ、365日24時間訪問診療・看護の体制が成り立ちます。最近は在宅診療が定着し、自宅で看取る方が増えました。患者宅の家族から発熱などの連絡が入ると、私たち医師や看護師の中に緊張が走ります。昨年からの新型コロナウイルス感染拡大で医療現場はますます忙しくなりましたが、それでも、現時点まで私たちの24時間訪問診療・看護のチームがスムーズに対応できているのは、チームワークが機能しているからだと思います」（内田代表取締役社長）

株式会社メディカルハンプ（正社員15人）の代表取締役社長を務める内田玉實氏がそう語る。社内には、訪問看護ステーション部門、デイサービス部門、居宅介護支援事業所などがある。中核になる訪問看護ステーション部門には常勤の看護師が10人（嚥下機能認定看護師1人を含む）、非常勤の看護師は3人、PT（理学療法士）が2人、OT（作業療法士）1人、管理栄養士1人、事務員が1人いる。

内田社長は同じビルにある医療法人社団親樹会・恵泉クリニック（院長　太田 祥一）の創立者でもあり、現在は事務長だ。内田社長は恵泉クリニックの前身である「沖田ビルクリニック」の設立時から現在に至るまでに25年以上、看護師や事務長として関わってきた。

「介護保険が2000年に始まる前の1995年にクリニックを開院しました。当時は、都内に365日24時間態勢の在宅医療クリックはほとんどなかったと言われています。当初は院長の下に私のほか、10人前後の看護師がいて、ローテーションで対応していました。深夜に患者宅に駆け付けるなど激務ですから、看護師たちは疲れてしまうのです。当時は、辞めていく看護師が少なくなくありませんでした。特に採用や定着、育成は重要な問題だったのです」（内田社長）

内田社長は医師や看護師らと話し合い、患者やその家族を支える態勢や看護師たちの就労環境を一層に整備するため、1998年にメディカルハンプと恵泉クリニックをそれぞれ別に設立することにした。メディカルハンプには訪問看護ステーション部門を設け、10人の常勤の看護師をそろえた。365日24時間態勢で訪問看護をする。

内田社長は「採用の時点で、本人の希望も取り入れながらも、適性をもとに、メディカルハンプと恵泉クリニックに分けるようにしました。在宅での看護に適性が向いている看護師を優先的にメディカルハンプに受け入れるようにすることで、定着を促進しようとしたのです」と配置の重要性についてそう語る。