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組織リーダーの若年社員育成術

リーダーが若手社員に「仕事の意義」を伝えるときに気をつけたいこと(第2回)

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「仕事の社会的意義」の浸透で若年社員の定着率向上を

若年社員に前向きな気持ちで仕事に全力を尽すよう教育するには、「仕事とは人の役に立つ行為である」という趣旨で実践するのが、非常に有効である。

例えば、医療機関であれば「仕事とは一人でも多くの人命を救う行為である」、飲食業であれば「仕事とは食で笑顔を増やす行為である」、建築業であれば「仕事とは家族の憩いの場を提供する行為である」などが挙げられよう。

つまり、企業における仕事の本質は「社会に貢献すること」であり、給料は企業活動を通じて実施した“社会貢献の対価”であるとする考え方だ。この教育は、「仕事でお客様に喜んでもらいたい」といった感情を社員に醸成することに繋がるものであり、内発的動機付けにアプローチする手法である。そのため、社員の働く意欲を喚起する効果が期待できるのだ。

ただし、「働くことは、社会に貢献すること」と一度や二度、社員に伝えただけで高い動機付け効果が発揮されるわけではない。リーダーが日常業務の中で繰り返し「当社は社会にどのような価値を提供していくのか」を社員に訴え続け、自社の社会的意義に基づく意思決定を繰り返すことにより、少しずつ社員の内発的動機付けの効果が上がるのである。

離職率の高い企業は、「仕事の社会的意義が定義されていない」、「社会的意義は定義されているが、実際の企業運営に反映されていない」といったことが顕著である。社員の早期離職に悩むのであれば、ぜひ内発的動機付けを喚起できるような社会的意義の構築と運用を目指してほしい。

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プロフィール

コンサルティングハウス プライオ 代表 大須賀 信敬(監修者)

コンサルティングハウス プライオ 代表 大須賀 信敬(監修者)

組織人事コンサルタント/中小企業診断士・特定社会保険労務士
中小企業の経営支援団体にて各種マネジメント業務に従事した後、組織運営及び人的資源管理のコンサルティングを行う中小企業診断士・社会保険労務士事務所「コンサルティングハウス プライオ」を設立。『気持ちよく働ける活性化された組織づくり』(Create the Activated Organization)に貢献することを事業理念とし、組織人事コンサルタントとして大手企業から小規模企業までさまざまな企業・組織の「ヒトにかかわる経営課題解決」に取り組んでいる。一般社団法人東京都中小企業診断士協会及び千葉県社会保険労務士会会員。
コンサルティングハウス プライオ

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