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ソフトバンク、大戸屋などが元旦休業を実施。休暇取得への意識は変わるのか

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有給休暇を自分のために使うことを推進

休暇中に仕事をする理由として考えられるのは、「仕事量が多い」「納期が近い」「取引先が営業している」など様々な理由が推測できるが、もともと長期休暇や人によっては有給休暇でさえ、積極的に休みを取る風土が根付いていない日本社会の空気も少なからず関係しているのではないだろうか。

化粧品の企画・開発・販売を行う、株式会社メディプラスで、社員の休み方をアドバイスする役職「CSO(チーフ・スマイル・オフィサー)」に就いている岡元氏は、自社の社員を見て、「皆、真面目で奉仕精神がある。休みを取ることも、まずは周りを気遣い、自分のことを考える時間が取れない人が多い」と話す。これは、多くの企業の従業員に当てはまることだろう。
日本では、有給休暇を自分や家族の病気やケガなど万一の備えに確保しておきたいと考え、通常は休暇を取らない人も多い。また、「予定を決めていないから」という理由で有給休暇を取らない社員もいるようだ。
メディプラスでは、社員が自分のための休暇をきちんと取り、体と心を潤すことで、自社の活気と発展に繋がると考えている。それをサポートする具体的な取り組みとして、2016年から「有給ペース配分表」を導入。社員に1年間の理想の働き方と休み方について考えさせ、作成した表をもとに休暇の取り方についてアドバイスするなど、有給休暇を自分のセルフケアのための時間に使うことを推進している。

心身をセルフコントロールするための休暇の重要性

メディプラスでは、CSOの機能をスタートさせて2年だが、社員の休み方が変化しているという。海外旅行や家族との時間を持つなど、自分のために有給休暇を使う人が増えているようだ。
元日休業を実施した企業においても、好意的に受け止める従業員は多く、世論においての賛同も思いの外多いのではないだろうか。1980年頃までは、元日はほとんどの店が休業だった。もしかすると、近年の24時間365日営業のコンビニ化社会を過剰サービスだと感じている人は少なくなかったのかもしれない。

休暇を効果的に取り、心身の健康維持は、労働者が仕事や職場への満足度向上につながる重要な要素と言える。企業にとっても、積極的な取り組みは企業のブランディングに繋がり、優秀な人材確保のポイントとなっている。日本人の休暇への意識や企業の休暇への取り組みは、大きく変わっていくのかもしれない。

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経営者・事業部門責任者から部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。

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