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「評価システム」「研修・スキルアップ制度」改善が人材の定着度向上のカギ、調査から明らかに

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 個々の従業員がスキルアップし、その成果を適切に評価される仕組みづくりは、従業員のモチベーションや生産性にも関わってくる。
 人材紹介会社ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社は、バイリンガル会社員1,432 人を対象とした「働き方」制度利用と転職に対する考え方の調査を実施した。結果からは、優秀な人材の定着度を向上させるための方策として、「評価システム」「研修・スキルアップ制度」の改善が必要であることが明らかになった。

7割が「評価システム」「研修制度」などに不満

 同調査で対象者に対し、転職の決め手となる項目を質問したところ、「給与」、「仕事内容」という回答が多くを占め、それ以外は3割程度であった。一方で、「現職で最も改善してほしいこと」としては、回答者の71%が、「評価システム」「研修・スキルアップ制度」「労働・残業時間」「勤務地」などの「働き方」に対する不満を挙げている。働き手が「能力を向上して成果を上げ、その成果をより正当に評価してもらうこと」を求めているなか、特に「評価システム」(13%)「研修・スキルアップ制度」(9%)の改善が、今後、従業員の定着度を向上させるカギだと同調査は提唱している。

 評価システムに対する不満としては、「評価基準が不明確」「適切に仕事ぶりを見てもらえていない」「フィードバックがなく、評価に納得できない」「評価者によって評価が変わりすぎる」といったことが挙げられることが多い。また、年功序列によって給与基準が決定される風潮が根強い企業では、能力や成果を適切に評価し、給与に反映させるスタイルへの転換が求められている。

 研修・スキルアップ制度に対する不満としては、「業務が忙しく、その業務を差し置いてまで研修に出る魅力を感じられない」「研修が実際の業務に役に立たない」といったものが挙げられる傾向にある。従業員へのアンケートなどで意見を取り入れ、研修内容や実施体制を見直すことが必要だろう。

 個々の従業員がスキルアップし、その成果を適切に評価される仕組みづくりは、従業員のモチベーションや生産性にも関わってくる。優秀な人材を定着させ、企業全体の生産性を向上させるために、評価システムや研修・スキルアップ制度を積極的に改善していきたいところだ。

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