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従業員の約4割が職場のテクノロジー環境に不満。国際調査で明らかとなった課題点とは

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レノボ・ジャパン株式会社は2019年12月、職場のテクノロジー環境における国際調査の結果を発表した。調査は、アメリカ、イギリス、ドイツや、インド、メキシコ、タイなど全15カ国における、社員数1,000人未満の中小企業に勤務する従業員約800人および、デバイス購買部門担当者約800人を合わせた約1,600人を対象に実施された。これにより、デバイス管理の課題点や、職場のテクノロジー環境における従業員満足度が明らかになった。

テクノロジー環境の整備を求める声が多数。企業は対応を迫られている

中小企業の力は各国の経済成長に欠かせないものとなっている。それは、世界の労働人口に対し従業員1,000人未満の中小企業での労働人口が全体の9割以上であること、先進国GDPの5割以上を占めていることからも明らかだ。しかし中小企業では、「従業員体験の向上」が大企業ほどは進んでいないようだ。

今回の調査によると、調査対象者の約4割が労働環境に不満を感じていることがわかった。背景として考えられるのが、モバイルワークの浸透だ。モバイルワークをする機会が増えたことで、共同作業や共有スペース、ワークライフインテグレーション(仕事とプライベートの統合)などが実現できるテクノロジーの活用を望む従業員も増加したと推測される。

同社が以前に公開した「Forresterレポート」によると、従業員満足度が向上することにより、「業績の向上」や「離職率の低下」、「顧客満足度の向上」など、企業にとってさまざまなメリットが生まれることがわかっている。

また、今回の調査では、中小企業の7割以上が従業員満足度の向上を最優先事項としていることがわかった。その一方で、従業員の約4割が「ファイルの転送、読み込みが遅い」といった、テクノロジー環境における課題点が業務遂行の妨げになっていると回答している。従業員満足度を高めるためには、テクノロジー活用によって、ネット環境改善などの整備を進める必要があるだろう。

経営者やITに関する意思決定者は、業務に最適なデバイスの検討を

この調査では、遠隔作業における従業員の連携強化を目的に、購買部門の30%がスマート会議ソリューションの導入を考えていることが分かった。しかし、中小企業は職場環境のテクノロジー改善を検討する際に、さまざまな問題に直面してなかなか前進できないという現状もあるようだ。

中小企業のIT意思決定者の45%が「すべての要求を満たせる予算がない」と回答しており、コスト面に不安を感じている企業が多いことがうかがえる。この他、「デバイスの導入後、デバイスに生じる全ての問題に対応できる技術または経験がない」や「デバイス・ベンダーから適切な情報を得られない」、「製品サービスの区別が難しい」などの声があがっている。

また、中小企業の従業員の約7割以上が「デスクトップPCを使用している」、「クラウドツールを利用していない」という現状もある。業務をする上で最適なテクノロジーを選択できない状況だといえるだろう。経営者やITにおける意志決定者には、ノートパソコンやスマートフォンなど携帯可能なデバイス、ARやVRそしてスマートオフィス設備といった次世代スマートデバイスへの投資とともに、ワークライフインテグレーションを実現できる最適なデバイスを選択してさらなる環境改善を進めることが求められている。

さまざまな課題があるものの、多様な働き方を実現可能にするテクノロジーやツールの活用は、中小企業の従業員満足度向上のためには重要と言えるだろう。

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