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持続的成長を実現する経営戦略と人材戦略 ~プロフェッショナルが変える日本の未来~(後半)

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日本企業の収益性を欧米並みにするために必要なこと

日本企業の収益性を欧米並みにするために必要なこと

近頃、日本企業に欠けているものの一つとして、“コーポレートガバナンス”という言葉が頻繁に使われるようになってきました。日本の企業経営は、欧米と比べて収益性が低く、ROEで比較すると半分程度というのが実状であり、“コーポレートガバナンス”の制度の弱さがその要因のひとつではないかと言われています。世界の投資家に日本企業に投資してもらうためには、収益性を欧米並み、あるいはそれ以上に引き上げる努力をしなければなりません。
ではなぜ日本企業の利益率は低いのか。経営者の能力に問題があるのか、日本経済の土壌に問題があるのか、あるいは両方なのか。もしも土壌が悪いのなら、経済構造を変える必要があります。スポーツに例えるなら、グラウンドを整備しないと良いプレーはできないということです。一方、グラウンドが立派でもプレイヤーが下手だと、やはり良いプレーは望めません。いずれにせよ、世界水準で見れば、その両方に少なからず疑問符がつけられているのではないでしょうか。

移り変わる日本の経営の形

日本の経営は、1955年からバブルが崩壊する1990年くらいまで、35年間に渡って快進撃を続けてきた歴史があります。その間の日本企業の経営力は世界に冠たるものでした。世界的な企業や世界的な経営者がたくさん出現しました。つまり日本の経営力は、本来的に弱いというわけではないのです。しかしバブル崩壊により、日本の経営は経費削減やリストラなど内向き志向になり、結果じわじわと収益性が落ちていったというのが実態でしょう。
 また世界の大製造基地だった日本ですが、バブル崩壊後はその地位も東南アジアや中国に奪われてしまいました。日本経済を牽引してきた製造業には、高品質な製品を作る能力、大量生産する能力、そして安く提供する能力がありました。そしてそれらの能力は、そこで働く人々、つまり非常に技術の高い、かつ均質な人々によって支えられていたのです。

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